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NVDA情報局(フラグ)

投資家目線でNVDAを買い煽るためのメモです

アメリカ株はバブルっぽいのか?

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おいおい米国がバブル状態だったら、たとえNVDAの業績が絶好調でも、おちおちホールドしてられないじゃないか!ということで、ある貴重なコラムを見つけましたので、紹介いたします。

 

結論からいうと、米株がバブルかは知らんが、アメリカの景気回復はまだ途上なんだから、景気後退入りは来年はないんじゃね?ということだと思います。

 

あ米国以外発だったら大きな変動はあるかも。

 

じゃあバブってるのは何か?というと、世界中でチャラチャラうわついてる資産ってソブリン債だからね~。

 

株屋は景気のいいことしか言わないし、債券屋は景気の悪いことしか言わないし、この点分析は経済学者に任せるのが一番だね。

 

(以下引用)

・日本、欧州ともにマイナス金利にどっぷり。

・利上げの可能性があるのは、米国のみ。

・米の利上げは、世界の為替や株価に影響を与えるが、いずれ利上げがあったとしても、結論として2017年の長期金利(10年物米国債利回り)の動向は、現在の1.6%台から2.8%のレンジにとどまり、市場への影響は穏やかであろう。

・さらに米国経済の景気後退が来年中にも始まる可能性は乏しい。

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短期金利の決まり方と変動要因、長期金利の決まり方〉

・金融政策によって決まるのが短期金利

長期金利景気動向(含むインフレ動向)と金融政策を反映して決まる。

・理論的には長期金利は、予想される短期金利の将来にわたる累積結果と同じ

・10年物長期金利 と 3カ月物短期金利 をとると、将来10年間にわたって、3カ月物で運用した場合の予想累積利息と、10年物の累積利息が等価になるように決まる。

・長短金利差には、将来10年間の短期金利の予想経路が反映されている。

短期金利の予想経路は、現在から将来にわたる景気動向の予想次第で変わり、その予想自体は「足元の景況認識に強く依存し」てころころ変わる

 ・その「足元の景況を反映する指標」としてGDPギャップ(実質)がある。

・GDPギャップとは、潜在的GDP(=マクロの総供給力)と総需要の格差であり、供給力に対する需要不足はマイナス値(景気悪いとマイナス値)、逆に供給よりも需要が超過してれば、GDPギャップはプラス値(景気良いとプラス値)となる。

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〈長短金利差とGDPギャップに高い相関関係〉

・図が示すように米国のGDPギャップと長短金利差の間には高い相関関係がある。

・景気後退でGDPギャップの、マイナスの値が大きくなると(需要不足が拡大すると)、景気動向の先行きが怪しくなる。

景気が先細りだと、目先の短期金利の低下を見込んで長短金利差は拡大する(長期金利も下がらんのか?長と短にはそれぞれ別の要因が影響、反応速度の違い)。

ゆくゆくは景気後退の底では長短金利差が最大(2009年Q3)になる。

・景気が回復し始めると、それに遅れて短期金利は上がり始め、長短金利差は縮小に向かう。

・そして好景気の最終局面、つまり景気の過熱局面ではGDPギャップはゼロかプラスの値になる(需要超過)。

・この時それまでの利上げで足元の短期金利は高くなっている。同時に、長期金利は上げ止まり、長短金利差はフラット化(0になる)、あるいはマイナスの値になる。

・さらに進むと、今後の景気後退の予想が次第に強まり、将来の予想短期金利は低下し始めて、長短金利差は再び拡大局面に移行する(プラス値が大きくなっていく)。

 

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〈図の解釈〉

・この図が示すように米国のGDPギャップと長短金利差(米国債10年物と3カ月物の利回り格差)は高い相関関係を示す(マイナスの相関関係)。

・2005年から16年4―6月期の期間で計算すると

    相関係数は -0.84

    決定計数は    0.70

・この期間の長短金利差の70%は、GDP需給ギャップで説明できることを意味

・景気後退局面だけでなく、景気拡大局面でもこの関係が生きている。

リーマンショックで米国が戦後最大の不況となり、米連邦準備理事会(FRB)がゼロ金利からさらに3次にわたる量的金融緩和を実施した2009 年から2015 年の時期についてもこの関係性が生きている。

 

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長期金利は「微温」な上昇にとどまる>

・現時点の短期金利とGDPギャップの予想を前提に、来年末すなわち2017年末の10年物国債利回りを推計してみよう。

・2017年12月のFF金利予想

  FRBメンバー予想:1.0~1.25%

  市場参加者の予想として:0.7%

  (FF金利先物(17年12月決済)2016年9月23日時点で)

  GDPギャップ予想:17年10‐12月期には マイナス1.3%

(このGDPギャップの変化の想定は、年率実質GDP2.0%成長に対応。プラス値に到達するにはまだまだ先があるか?)。

 

・上述した相関性を前提にすると、対応する長短金利差は1.5%となるであろう(前出した図中の近似線の方程式にマイナス1.3を代入して求める)。

・以上を前提に推計すると、2017年12月の10年物国債利回りは、FRBの最頻値予想があたった場合合には、2.5‐2.75%である。

   (※ 1.0(FRB)+1.5(長短金利差)=2.5(予想長期金利)

・(1.5%の長短金利差に、最頻値予想の1.0‐1.25%の短期金利を足して求める)

 

・しかし、FF金利先物が示す市場参加者の短期金利予想を前提にすると、10年物国債利回りは、2.2%にとどまる。

・(1.5%の長短金利差に0.7%の短期金利を足すため)

2.2%であるが、これは極めて微温な上昇だ。

 

・また2009年以降の金利予想ではFRBの予想分布は常に実績値より上振れている(このへんは日銀と全く一緒!中央銀行はあえて、三流役者を引き受けざるをえないとうこと)。

・市場予測に基づいた2.2%の妥当性が高い。

 

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〈シナリオ分析〉

・そこで、これを標準シナリオとしよう。FRB予測に基づく予想値2.5―2.75%は景気動向が上振れた場合の「上振れシナリオ」の位置づけで良いだろう。

・標準シナリオの場合、1標準偏差の0.6ポイントの幅をつけると

  予想レンジは1.6―2.8%となる。

・要するに、現下の金融市場が織り込んでいるドル長期金利の上昇は来年末まで見通しても微温なものであり、このシナリオの範囲内にとどまる限り、株価や実体経済、海外への影響も微温なものにとどまるだろう。

 

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〈2017年中の景気後退入りはない〉

・日米長期金利格差拡大はドル高・円安効果があると一般に考えられている。

・しかし、検証してみると、名目長期金利格差とドル円相場の変動の関係性は実はかなり不安定で、あまりあてにはならない。

・ましてや1.6%台から2%台前半への微温なドル長期金利の上昇ならば、ドル高・円安の効果も微力で、再び1ドル=110円を超えさせるほどの力は到底ないだろう。

・以上の予想は米国景気の回復が来年中も持続することを想定しているが、一部には来年の景気後退入りを予想する向きもある。

・上記のGDPギャップと景気動向を見る限り、来年中の米国の景気後退は、国内要因的には可能性はほとんどないだろう。

・GDPギャップが推計開示されている1949年以降、景気回復期にある米国経済がマイナスのGDPギャップのまま次の景気後退に陥ったことは、ほとんどないからだ。

 

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GDPギャップが埋まりきるほどの景気拡大をあえて考えてみると?〉

 ・そして付け加えれば、GDPギャップのゼロあるいはプラスへの転換は、景気のかなりの上振れが起こらない限り2017年中には実現しない。

・GDPギャップが2017年中にプラス転換するほどの「景気上振れ」とは、具体的に言うと、16年7―9月から17年10―12月までの毎期の年率実質GDP成長率が平均で3.0%以上になる水準である。

・現下の米国経済にとって実質3%超成長の可能性はかなり低い。ただし、仮に3%以上の成長が起こればマイナスのGDPギャップも急速に縮小し、17年中にプラスに転じる。

 ・GDPギャップは消費者物価指数(食料とエネルギーを除くコアCPI)の変化との相関度も高く、GDPギャップがプラスに転じる場合はコアCPIもFRBの目標値2%を超えて大きく上昇する可能性が高い。そうした展開になれば、金利上昇の速度も現在のFRBの予想以上にアップテンポなものになろう。

 

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〈まとめ〉

・前出の掲載図が示す通り、2016年4―6月期の位置は、GDPギャップ、長短金利差のいずれで見ても05年以降の分布の中央近辺に位置している。

・また両変数の分布の近似線からの乖(かい)離も小さい。

・このこと自体が、景気回復はまだ途上であり、回復過程の最終局面までかなりの時間的な余裕があることを示唆しているように思える。

 

jp.reuters.com