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NVDA情報局(フラグ)

投資家目線でNVDAを買い煽るためのメモです

私はNVDAの自社株買いに満足している

Nvidia

 

なんだかんだで株価上がってるんだからいいんじゃね?

というか株価が上がったから「普通にただの社債出しとけばなー」なんて後悔するような、こんな事態がもたらされちゃったんだよね。

 

ただ転換社債発行して、そのカネで自社株買いしてたってことは、借金して原資産をロングしながら、その原資産のコール・オプション売っていたってことですよね。

 

でそのオプション手数料を利払いに回したことで、表面的な利息負担を抑えていたということだよね。

 

だから原資産の買い入れ価格が、オプション価格を考慮した実質のSP(社債利回りも考慮も必要か?)より下回っていれば、理論的には

「SP-買い入れ価格=株主価値増加分」

と言えなくもないかもしれないよね。

 

コンヴァージョンに際して、買い入れた株式渡せばいいんだからね(実際には差額を現金払いか?両者のミックスか?)。

 

で2013年1月期から、1億5100万株を$2,897ミリオンで買い戻してるってことは、一株当たり$19.18で買い戻しているってことだからね。

 

株主還元プログラムの前後で株数が変わらなかったとして、買い戻し価格が実質権利行使価格の@27.0411を越えていれば、カネ無駄に使ったってことも言えるんだけど、実際のところ買い入れ単価はそれを下回っているし、株数もプログラム全体を実行する前と比べて減っているので、まあよしといえなくもないか?

 

つまり2013年以来の自社株買いのタイミングがとにかくサイコーだったってことだね。

 

ただそれとは別にストックオプション大盤振る舞いではあるよね。だから株数がそもそもぜんぜん減ってないという。

 

 (部分引用)

・2014年1月から直近のQ2まで、NVDAは$1.9ビリオンの自社株買いをしてきたわけだが、にもかかわらず、調整済み希薄化後の株数は、5億7700万株から5億8800万株へと増加している。これは正しい。

・するとこの大量の自社株買いは本当に無駄だったのだろうか?

・まず事実を確認する。NVDAは 2013年1月終了年度~2014年1月終了年度 の期間にわたり、$987ミリオンかけて7000万株を買い戻している。これは一株当たり $14.10!で買い戻していることになる。

・さらにいうと2013年1月期から2017年1月期のQ2までで、$2.9ビリオンを投じて、1億5100万株を買い戻している。そのこすとは一株当たり$19.18だ!

・今年度の半期まででの買い入れも、$509ミリオンを投じて、1200万株を買い戻している。それとて、一株当たり$42.42で買い戻している。

・ただ今年度Q2での買い入れは Q1 と比較してかなり少なかった。

・Q1でのコミットメントによると、今年度はあと$500ミリオンの自社株買いが予定されている。

・Q2のカンファレンスコールでは、あるアナリストがこのQ2での買い入れの少なさを指摘した(もしかしてQ3でなんか悪い見通しを会社側が持っているのか?と思ったのだろうか?)

・これにたいしてCFOのカレット・クレスは・・・ 

配当と自社株買い両方が、株主還元のためのツールだ。配当は当然ながら長期的な視野でおこなっており、配当利回りキャピタルゲイン等も考慮していきたい。自社株買いは the opportunistic time を見極めて慎重に行っている。

とコメントした。

・このように、自社株買いペースの鈍化は、主に株価の上昇によるものであろうと思われる。配当や自社株買いに関してはNVDAは堅実な、良識的なプルーデントな方法を採用している。うまくやってるんだ。

 

ただし・・・。

じゃあなんで株数が増えてんだよ!ってことだが・・・。

 

・ストック・オプションと、転換社債が原因だ。

・NVDAは2015年12月に、$1.5ビリオン!の転換社債(convertible senior notes)を発行している(利率1%、2018年満期)

・でこのCSN発行の目的は、皮肉なことに自社株買いのための資金を調達するためだったのだ!

・なんで流動性豊富なNVDAがこんなメンドクサイ資金調達したのかというと、これはリパトリエーションによって発生するべらぼうな課税を回避するためだったのである。

(This allowed NVIDIA to simultaneously avoid a potentially hefty tax bill it would otherwise incur if it were to repatriate the bulk of its cash held internationally. )

・さらには、希薄化を伴わない普通の社債発行よりも、さらに低い金利での調達が可能だったから採用された手段であった。

 ・NVDAの発表している希薄化後株式数は、調整後の希薄化後株式数とは異なっている。なぜならば、CSNの発行と同時にNVDAは、希薄化の効果を相殺するためのヘッジ取引も行っていたからだ。

・ただそれでも最近の株価上昇によって、3100万株の希薄化インパクトがもたらされてしまった。

・そのインパクトがなければ、NVDAのQ2の株数はおよそ5億5700万株であったであろう。

(557=588 ‐ 31)

・ただそれでも、2013年1月期の株主還元プログラム発表前の6億1700万株よりは少ないのである。

・ただ希薄化効果の結果を無視してよいわけではない。

 

www.fool.com